日本の公共事業では、CALS/EC推進による「電子納品に関する要領・基準」に従い、JACIC様式に統一されつつある。

柱状図の様式は目的別に記載事項が異なり、日本では地盤工学会様式、JACIC(JApan Construction Information Center:ジャシックと読む)様式、客先の指定する様式[9]、地質調査会社独自様式、地すべり調査用(土木研究所、地すべり調査用ボーリング柱状図作成要領(案)による)などがある。

ボーリング調査結果で得られた情報を提供する柱状図は、地点情報、掘削情報、孔内水位、ボーリングコア観察結果や標準貫入試験、孔内水平載荷試験、弾性波速度検層(PS検層)、ルジオン試験等の原位置試験の他、基礎的かつ重要な地質情報が図示される。

また、堆積相を示す柱状図は堆積柱状とも呼ばれる。柱状図の作成は地質学の基本となっており、複数地点間での柱状図を対比し、地質図の作成や地質構造の推定を行う。

ボーリング調査の際に採取される地表から到達点までの地層・土壌のコアサンプル(ボーリングコア)から作られるボーリング柱状図(試錐柱状図とも)、野外地質調査(フィールドワーク)においてある地点の露頭を観察して作られる露頭柱状図、複数の柱状図や地層毎の各種データをまとめて付した総合柱状図、さらに地層の特徴を概念的にまとめた模式柱状図、また石炭の分布の特徴をまとめた炭層柱状図といった各種の柱状図が、調査手法、用途、目的別に作成される。

地質柱状図とも。特定の地域の地質層序について地質年代区分と関連付けた柱状図は特に層序柱状図と呼ばれることがある。

柱状図とは、ある地点の長柱状の地質断面図のことである。

地質図の作成にあたっては、国際規格として、ISO 710-1、ISO 710-2、ISO 710-3、ISO 710-4、ISO 710-5、ISO 710-6、ISO 710-7が定められている。日本国内においては、これらの規格を基に、JIS A 0204が作成され、用いられている。

現在、日本全国の地質図は、産業技術総合研究所地質調査総合センター(旧地質調査所)が調査・作成している。

他に、表層部分の土壌を区分しその分布状況を示すものとして、「土壌図」がある。

地盤図は、主に都市部の平野(沖積低地)で作成されており、他目的に実施されたボーリングの柱状図を元に作成されたものが多く、同じ図面においてもデータの精度が一定であるとは言えない。

一般に地質図は、表層における地質体の分布を示した図であるが、これに対して地下における地質体の分布や工学的な指標を現したものに地盤図がある。

地質体の分布を表現した一般的な地質図の他、利用の目的に応じて、火山地質図、海洋地質図、水理地質図等色々な種類の地質図が作成されている。

地震や火山の噴火、土砂災害などの自然災害の予知や対策(防災)のためにハザードマップを作成する際にも地質図は必要である。

その目的のために作成する地質図を土木地質図といい、計画・設計・施工・維持管理を行う技術者が利用するため、通常行われる地質調査に加え、目的の構造物にあわせ、土木地質の見地から岩盤の強度、風化度、湧水状況など必要に応じた調査を実施し得られた情報が付記されている。

ダムや原子力発電所、工場、トンネルなどの土木建設工事においては、断層や岩盤の分布や性状を把握することが、候補地や工法等を検討し建設計画を策定する上で重要となる。

近年では、時間軸を加えたシーケンス層序学を用い、生成されているであろう地下資源を推定するための基礎的な資料としても利用されている。

地質図は、単に学術的な目的の他、資源開発を目的として、縞状鉄鉱床や石油、地下水などに代表される鉱物資源やエネルギー資源等地下資源の分布状況を把握するために利用されてきた。

1881年に創設された世界地質図委員会には各国の地質学会が加盟しており、大陸および全地球レベルでの海洋・大陸などの地質図を出版している。

日本においては農商務省が1882年に地質調査所(現・地質調査総合センター)を設立し、1890年に初の地質図が編纂された。 以後、地質調査は継続され、より精度の高い地質図へ改定されている。

Show more
mastodon.cloud

Everyone is welcome as long as you follow our code of conduct! Thank you. Mastodon.cloud is maintained by Sujitech, LLC.