昭和30年代頃より激しくなった地盤沈下の原因が、地下水の揚水によるものと結論づけられた昭和40年代頃より始まった議論である。

昭和40年代ごろより、地下水は、公共財的性格が強い(地下水は流動し私有地に滞留しているものではない(水循環の一翼を担う)、周辺も含めた土地の環境機能の根幹をなす)とする立場の「公水論」と、土地所有者が井戸などを設置して個人的に利用できるものであることから私的財産に含まれるとする「私水論」が議論されている。

また個別の井戸の揚水量ではなく、地域の揚水量となることにも注意が必要である。

地下水の揚水により様々の障害が発生しない量が、利用量すなわち資源量となる。

利用できる地下水の量は、必ずしも涵養量と等しくない。

地下水への涵養(かんよう)量は貯留量に比べてわずかであり、揚水量が涵養量よりも上廻っている場合、貯留の減少が起き安定的に利用できなくなることに加え、地盤沈下が発生する。

地下水は貯留量が大きいが、地下に賦存しているが故、それを直接目視することができない。また貯留量が大きいが故、利用する(揚水)に際して、その反応が現れるまでに時間を要する。したがって、地下水を管理する場合は、長期的視点に立つ必要がある。

地下水を長期にわたって最大の利益を得るように利用するために、地下水を保全する視点を持つ必要がある。特に地下水は、地下水の特徴からくる制約事項がある。

地下の調査
実際にボーリングを行って土壌や水を採取する物理的な方法や、地面の抵抗値を測ったり[注釈 5]、地下に向けた電磁波から生じる電流や二次的な電磁波を測定する電気・磁気的方法、割れ目から漏れるガスを測定する化学的な方法、地球の引力の僅かな差から岩石の種類を推定する重力を用いた方法、などが用いられる。

現地での地勢確認
地上に現れている土地の凹凸や河川、湖沼などの流水の現況を知ることで地下の状況を推察する手がかりとする。

文献資料によって河川や湖沼、湧水といったものの過去の状況を知ることができる。

地下水を専門とする学問分野として「地下水学」があり、地下水学での地下水に関する資源探査の方法は次の3つに大別できる。

今後100年以内に完全に補充される地下水は、供給量全体の半分にとどまるという研究結果も提示されている。

世界的にみれば、20億人以上が飲用水やかんがい用水を地下水に依存するなど、地下水源へのかん養量を上回る水利用が行われており、「環境の時限爆弾」とも呼ばれている。

さらに、健全な水循環は人間活動を行う上で必須の条件であり、都市部と言えども緊急時においては清浄な地下水の確保が生命線となるので、都市における地下水環境保全が求められている。

例えば、大阪の鉱山保安法適用事業所 (OAP) において地下55m付近もの深部において汚染が確認されており、人間の経済活動が清浄な地下水を利用し、汚染してきた歴史の悪例である。

日本においては、汚染水を地下に浸透させることを禁止してからあまり年月が経っていない。

鉱工業の発展に伴い地下水が汚染される例が多く地域でみられる。

溶存成分により、仮想的な結合を考え、その塩類によって区分を行う。これは温泉の区分で行われている方法であるのかもしれない

全塩類濃度により、以下の3つに分けることは最も多く行われている。

淡水
汽水
塩水

Show more
mastodon.cloud

The social network of the future: No ads, no corporate surveillance, ethical design, and decentralization! Own your data with Mastodon!